＜目的＞は統計ダッシュボードからダウンロードした統計のデータを使って相関係数を求めそこから気になる問題に対する答えを読み取ること！！です。
「2016年の項目の相関係数を大きい順に表示」lhttp://riepnyo-homepage.babyblue.jp/tokeisokan.htmlというサイトでいろいろな項目の相関を調べてみて意味を読み取ってみます。
まず気になっているのは温暖化問題なのでリストボックスの「大分野」→「司法・安全・環境」を選んで「小分野」→「温室効果ガス算定排出量（実数）2015」を選ぶと相関係数が高い順に表示されます。
＜結果です＞
工業用水量（淡水）2015:0.9523
工業用水量2015:0.9384
工業用水量（海水）2015:0.8364
最終エネルギー消費量2016:0.8217
一般粉じん発生施設数2017:0.8006
製造業事業所敷地面積2017:0.8
[雇用力]運輸に附帯するサービス業2016:0.7873
[稼ぐ力]運輸に附帯するサービス業2016:0.7522
発電電力量2016:0.7063
交通事故死者数2016:0.6732
中間処理後再生利用量2016:0.6704
[雇用力]機械等修理業（別掲を除く）2016:0.6667
介護老人保健施設数2016:0.6532
短期入所療養介護事業所数（介護老人保健施設）2016:0.6493
[稼ぐ力]機械等修理業（別掲を除く）2016:0.6436
老人クラブ数2016:0.6433
軽自動車及び小型特殊自動車台数2016:0.6408
通所リハビリテーション事業所数（介護老人保健施設）2016:0.6367
任意自動車保険保険金支払件数2016:0.6362
軽自動車等の賦課期日現在台数2016:0.6351
緑道面積2016:0.6346
診療科目別一般病院数（肛門外科）2016:0.6329
任意自動車保険保険金支払金額2016:0.6297
保有自動車数（乗用車）2016:0.6288
離別人口（２５～２９歳）（男）2015:0.6259
民生委員（児童委員）相談・支援件数2016:0.6258
・・・・・・
のように最も相関があるのは製造業＝工場関係でその次に生活関係で自動車関係も相関が高いです。これは温室効果ガスが二酸化炭素や窒素酸化物であり一般に原因といわれてる排出元と一致します。ビニール袋やプラスチックがやり玉に挙がってますが、それらを減らすことでごみ排出量を減らそうということなら、ごみ排出量自体は・・・・
ごみ処理量（総量）2016:0.5133
ごみ総排出量（総量）2016:0.5118
ごみ計画収集人口2016:0.4967
ごみのリサイクル率2016:0.4346
ごみ処理量（直接資源化）2016:0.2939
１人１日当たりのごみ排出量2016:0.044
（空白に「ごみ」→「文字列検索」とすると指定文字の入った項目だけの相関係数を得られます）
のように割と緩い相関があります。1人1日当たりのごみ排出量は相関がない！というわけで温暖化の犯人は工場とエネルギー消費と運輸です。ビニール袋じゃないことは全員承知していると思いますが本当は工場＝生産活動です。しかしこれを停止すると経済と生活が立ち行かなくなるのでそんなことはできないのでビニール袋とプラスチックを攻撃しています。「一人ひとりの意識を変えるためにプラスチックやビニールの使用を減らす」という作戦でしょうけど、有効な方法＝工場からの排出を減少させることを知っていながら人々の意識をどう変えるというのでしょう？確かにビニールもプラスチックも工場で生産されるのでそれらの消費→生産を抑えれば温室効果ガス排出は減るでしょうが、工場はそれだけじゃありません。生産されて消費されればごみになるのでビニールやプラスチックを別の素材にしてもごみ処理量は変わらないのでは？と思いますし、プラスチック代替品を工場で生産すれば結局同じだと思います。電気をガンガン使って、工場で生産された製品を宅配してもらって大量消費するという快適な生活を捨てないと温暖化の阻止はできないということでしょう。
次に気温の上昇は一体何が原因なのか？本当に温室効果ガスのせいなのか気になるので調べてみました。リストボックスの「大分野」→「国土・気象」を選んで「小分野」→「年平均気温2016」を選ぶと相関係数が高い順に表示されます。
＜結果です＞
最低気温（日最低気温の月平均の最低値）2016:0.9373
出生率（人口千対）2016:0.7281
最高気温（日最高気温の月平均の最高値）2016:0.7102
学業の平均時間（１０歳以上）（男）2016:0.6137
降水量（年間）2016:0.5746
[稼ぐ力]飲食店2016:0.5636
[雇用力]飲食店2016:0.5565
合計特殊出生率2016:0.5382
自然増減数2016:0.5344
[稼ぐ力]医療業2016:0.5284
ルームエアコンの1000世帯当たり所有数量（二人以上の世帯）2014:0.5245
[雇用力]医療業2016:0.5221
学業の平均時間（無業者）（女）2016:0.5024
１人当たり後期高齢者医療費2016:0.502
自然増減率（人口千対）2016:0.4954
・・・・・・
光熱・水道（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:-0.6647
光熱・水道（二人以上の世帯）（全国消費実態調査）2014:-0.6872
耕地面積（田）2016:-0.7017
評価総地積（田）2016:-0.7029
雪日数（年間）2016:-0.8488
気になったのは子供が増えると気温が上がるのかなということです。じゃなくて気温が高いから子供が増えるのかもしれません。生物の本能的に危機を感じて？子供を産みたくなるのかなと。温室効果ガスとの相関はないですが、これはガスが地域にとどまるわけではなく”地球規模に温めるので”ということでしょう。のどかな田園風景は負の相関があり田圃が多いところは涼しいという感覚は正しそうです。田圃の水が気化するときに熱を奪うということもあると思います。田圃を増やせば涼しくなるのではと思います。後、生活関係のエアコンは暑いから使用が増え（光熱・水道が負の相関も原因がエアコン？）、医療・飲食店は暑くて熱中症が増えたり、涼を求めて飲食店？かと思います。気温上昇と温室効果ガス排出量は直接の相関はありませんでした。
では近年多発する災害は何かと相関しているのでしょうか？信仰心とか？リストボックスの「大分野」→「司法・安全・環境」を選んで「小分野」→「災害被害額2016」を選ぶと相関係数が高い順に表示されます。
＜結果です＞
寄附金（都道府県財政）2016:0.9542
災害に関係したボランティア活動行動者率（１０歳以上）2016:0.9077
災害復旧事業費（市町村財政）2016:0.4365
災害復旧費（市町村財政）2016:0.436
[雇用力]その他のサービス業2016:0.4338
仕事の平均時間（有業者）（男）2016:0.4279
・・・・・・・
家事の平均時間（有業者）（男）2016:-0.3426
身の回りの用事の平均時間（１０歳以上）（女）2016:-0.3442
というわけで、ほぼ何とも相関がないと言えます。（災害関係以外とは）。信仰心を「宗教」「信者」でそれぞれ検索すると・・・
[稼ぐ力]宗教2016:-0.0271
教員・宗教家2015:-0.0272
[雇用力]宗教2016:-0.0599
宗教団体数2016:-0.0971
仏教系信者数2016:-0.0318
キリスト教系信者数2016:-0.0347
信者数2016:-0.0491
神道系信者数2016:-0.0773
諸教信者数2016:-0.0921
と信仰心の有無が災害と関係がなくてほっとしました。宗教に「信仰心がないせいで災害に巻き込まれた」などと不安をあおられて気に病む必要は全くないということです。
では格差はなぜ生じるのか？を知りたいので、リストボックスの「大分野」→「企業・家計・経済」、「小分野」→「年間収入のジニ係数（二人以上の世帯）2014」。
＜結果です＞
年間収入のジニ係数（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）2014:0.6697
[雇用力]保険業（保険媒介代理業，保険サービス業を含む）2016:0.464
[稼ぐ力]保険業（保険媒介代理業，保険サービス業を含む）2016:0.4488
診療科目別一般診療所数（臨床検査科）2017:0.4354
公衆浴場数2016:0.4225
[雇用力]補助的金融業等2016:0.4208
都市計画費（都道府県財政）2016:0.4034
航空輸送人員2016:0.4021
[雇用力]インターネット附随サービス業2016:0.4017
[雇用力]映像・音声・文字情報制作業2016:0.3994
臨床学的検査2016:0.3994
事業者（ハイヤー・タクシー）2014:0.3989
売上金額（民営）（情報通信業）2015:0.397
[雇用力]専門サービス業（他に分類されないもの）2016:0.3968
航空貨物輸送量2016:0.3967
・・・・・・・・
ピアノ・電子ピアノの1000世帯当たり所有数量（二人以上の世帯）2014:-0.4142
実質公債費比率（都道府県財政）2016:-0.4361
[稼ぐ力]金属製品製造業2016:-0.4368
[稼ぐ力]プラスチック製品製造業（別掲を除く）2016:-0.4578
係数の値が小さく、少しわかりにくいですが第四次産業が格差を広げ（ジニ係数が1に近づく）、第二次産業＝製造業は格差を小さくする（ジニ係数が０に近づく）と言えます。（第四次産業とは「非対面のサービス業」と定義しています。）
ジニ係数のもう一方の項目はどうでしょう？「大分野」→「企業・家計・経済」、「小分野」→「年間収入のジニ係数（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）2014」ではちょっと違いますがほぼ同じ傾向です。
＜結果です＞
年間収入のジニ係数（二人以上の世帯）2014:0.6697
[雇用力]政治・経済・文化団体2016:0.4693
[稼ぐ力]政治・経済・文化団体2016:0.432
貯蓄現在高のジニ係数（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）2014:0.417
[雇用力]銀行業2016:0.3964
[稼ぐ力]銀行業2016:0.3933
学業の平均時間（無業者）（女）2016:0.3929
[稼ぐ力]保険業（保険媒介代理業，保険サービス業を含む）2016:0.3878
飲食店数（人口千人当たり）2016:0.3868
・・・・・・・
[雇用力]倉庫業2016:-0.4178
水質汚濁防止法上の特定事業場数2016:-0.4204
[雇用力]鉄道業2016:-0.4317
製造業事業所敷地面積2017:-0.4327
精神科病院数（公立医療機関）2016:-0.4595
旅行・行楽行動者率（１０歳以上）2016:-0.465
[稼ぐ力]鉄道業2016:-0.483
[稼ぐ力]非鉄金属製造業2016:-0.4843
[稼ぐ力]倉庫業2016:-0.4959
行楽行動者率（１０歳以上）2016:-0.5161
[雇用力]道路貨物運送業2016:-0.544
[稼ぐ力]道路貨物運送業2016:-0.5785
第四次産業がジニ係数を大きくし、第二次産業が格差を小さくします。貨物運送業や倉庫業は第四次産業のようですが製造物の運搬や保存のため製造業と同じ挙動と考えます。（定義が曖昧かもしれません。）旅行・行楽行動者率がなぜ製造業に色分けしているかは製造業従事者の特徴としてそれがあるからです。後で詳述します。温暖化の犯人で製造工場を上げましたが、格差を防ぐためには第二次産業＝製造業は重要なのです！完全失業率を下げ、収入を上げるには製造業が重要なのです！次に「実収入」を見てみます。
「大分野」→「企業・家計・経済」、「小分野」→「実収入（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014」。
＜結果です＞
経常収入（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:0.9978
可処分所得（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:0.9938
勤め先収入（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:0.9588
実支出（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:0.9173
非消費支出（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:0.9111
消費支出（二人以上の世帯）（全国消費実態調査）2014:0.88
消費支出（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:0.8793
貯蓄現在高（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:0.8501
パソコン（ノート型）の1000世帯当たり所有数量（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）2014:0.8266
預貯金（通貨性＋定期性）（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:0.8222
温水洗浄便座の1000世帯当たり所有数量（二人以上の世帯）2014:0.8135
食料（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:0.8126
・・・・・・・
テレビ・ラジオ・新聞・雑誌の平均時間（１０歳以上）（男）2016:-0.5694
[雇用力]道路旅客運送業2016:-0.5858
[稼ぐ力]飲食料品卸売業2016:-0.5917
離職率2017:-0.6137
[雇用力]飲食料品卸売業2016:-0.6237
貯蓄現在高のジニ係数（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）2014:-0.6726
完全失業率（国勢調査）2015:-0.6962
貯蓄現在高のジニ係数（二人以上の世帯）2014:-0.7199
収入に依存して所有数も増えるし支出も増えるのでそこは置いておきます。ジニ係数や完全失業率と実収入が負の相関＝収入が上がると格差が小さくなることを示しています。そして稼ぐ力の中で実収入と一番相関が高いのは・・・
[稼ぐ力]その他の製造業2016:0.6006
[稼ぐ力]プラスチック製品製造業（別掲を除く）2016:0.5898
[稼ぐ力]生産用機械器具製造業2016:0.5855
[稼ぐ力]金属製品製造業2016:0.5671
[稼ぐ力]電気機械器具製造業2016:0.5406
[稼ぐ力]はん用機械器具製造業2016:0.5294
[稼ぐ力]鉄道業2016:0.4956
[稼ぐ力]非鉄金属製造業2016:0.4885
[稼ぐ力]印刷・同関連業2016:0.4325
・・・・・・
と製造業なのです。つまり少なくとも2016年まで日本では製造業が収入を支えており、富の分配がうまくいっていたので格差が少なかったということです。しかし、新興産業である第四次産業の出現とコロナ禍で加速したこの”非対面のサービス業”の隆盛はますます格差を増大させると思われます。この非対面サービス業と定義した第四次産業とは具体的にどんな業種でしょう？そしてこれによって生じた（加速した？）格差をどのように解消できるか？を考えます。
＜第四次産業について＞
別のサイト「『稼ぐ力』を産業別にみる！」http://riepnyo-homepage.babyblue.jp/tokeiinsi2.htmlでは「大分野」→「その他」、「小分野」→一次産業「[稼ぐ力]農業」、二次産業「[稼ぐ力]プラスチック製品製造業」、三次産業「[稼ぐ力]飲食店」をメインとした因子分析です。農業の反対方向に飲食店があり、プラスチック製造業の反対方向に国家公務があるのがわかります。はじめは四次産業の存在を仮定せず因子分析すると、三次産業の中で二次産業の真逆にある項目が目につき、その性質は「人口の密集（都市部）と相関はないサービス業であること」に気づきました。三次産業の多くは人口関係の項目と相関があったからです。飲食店などのサービス業は「企業・家計・経済」→「県内総生産額（宿泊・飲食サービス業）（2011年基準）2015」で相関を調べると、人口と相関がある項目と強い相関がある事（0.9以上）が分かります。今までのイメージのサービス業である飲食店、学習塾、服飾店などいわゆる店は人口の密集＝人と対面してサービスを提供することを必要としましたが、オンラインで完結したり、人と対面せずに成り立つサービス事業（国家公務など昔からあったのですが）の隆盛はインターネットの普及によって可能になった近年の出来事です。近年にいたる設備環境の変化が新たな産業の特徴を際立たせて四次産業と名付けてもいいぐらいの産業規模になったと思います。代表的な四次産業は国家公務、道路旅客運送業、飲食料品卸売業、映像・音声・文字情報制作業、広告業、インターネット附随サービス業などと考えます。
（＊）因子分析する項目が増えれば増えるほどクラス分けが難しくなるので特徴的な少数の項目でやるとより分かりやすいです。「稼ぐ力を産業別にみる！」で「項目を増やす」ボタンでいろんな項目の因子分析を見れます。そのあと作った「選んだ項目を因子分析する！」http://riepnyo-homepage.babyblue.jp/tokeiinsi3.htmlでは自分で自由に項目を選んで因子分析できるので試してみてください。
＜格差を解消するには？＞
単純には製造業の「稼ぐ力」を上げればいいということですが、「稼ぐ力」とは「ある地域のある産業の従事者比率を日本全体のその産業の従事者比率で割った値（特化係数）を輸出入額で調整し（=修正特化係数），対数変換した値」という定義なので、製造業の従業者比率を上昇させ製造業に特化させればいいということです。製造業を盛んにすることで工場を増やすと温室効果ガスも増やしてしまうので、何とかそれ以外の産業で格差を解消できればいいのですが。思いついた方法としては一定規模の収入に対して従業者規定数以上を規定以上の給料で雇用することを義務付けるとか？課税するよりも、国に取られたという意識がなくなる気はします。従業者に適切な仕事を与えようが与えまいが規定額以上の給料さえ支払えば雇う側の自由ということで。とりあえず誰かを雇わなければならないとなったら、追従者も増え王様気分も味わえるでしょうし富の分配がストレスなく起こるかなと。奴隷制みたいになるかしら？とちょっと思いましたが・・・・。
＜製造業の稼ぐ力が格差をなくすというがそのどの部分が効いてるの？（めも）＞
Q.従業者数がほかの産業よりも製造業で多いんじゃないの？（で給料がみな同じ）
A.いいえ。従業者数は三次産業従事者との相関が0.97だったので従業者はほぼ三次産業従事者。（従業者数の増減は三次産業従事者数の増減と一致している）
Q.製造業の従業者数が多ければ多くの人が給料をもらえるので格差は下がる？
A.いいえ。製造業の従業者数と年間収入のジニ係数はー0.24で相関がない。農業。林業とは-0.3442、サービス業（ほかに分類されないもの）とは0.339。で従業者数は農業、林業では格差解消方向、サービス業では格差増大方向にはたらく。
Q.売上金額が製造業で多いので分配も多いのでは？
A.いいえ。製造業の売り上げ金額とジニ係数（年間収入）の相関はー0.3174で微妙にしか相関がない。
Q.付加価値が高いほうが格差解消にいいのでは？
A.いいえ。製造業の付加価値額と年間収入のジニ係数は-0.253 で相関がないといえる。
Q.県内総生産（製造業）とジニ係数は？
A.年間収入のジニ係数が-0.255 とほぼ相関はない。
→というわけで製造業の”稼ぐ力”が重要！！つまり製造業従業者比率が全従業者の中で高いことが格差を解消する。他の産業ではこれはない。製造業従事者の給料は平均がほかの産業よりも高いし同じ給料の人が多い。（実収入がジニ係数と逆相関なので）。他の産業は給料のばらつきが大きい。だから格差を解消するには収入が高いものから取って分配するしかない。”サービス製造業”という産業にする。
＜次のテーマは「行動から性格を占う！」です。＞
さてあなたは次のうちどの行動が一番好きですか？
①ボランティア
②スポーツ
③海外旅行
④国内旅行
⑤行楽
⑥学習・自己啓発・訓練
⑦趣味・娯楽
⑧テレビ・ラジオ・新聞・雑誌
＜占った結果＞
①ボランティアを選んだあなたは・・・・広々とした自然と一軒家の多い田舎に住み勤勉で他人に頼らない自立的な人です。
②のスポーツを選んだあなたは・・・・フットワークが軽く、騒がしいところに住み、引っ越しが多く享楽的で睡眠時間を削ってでもいろいろなことをしたい人です。
③海外旅行を選んだあなたは・・・・裕福な場所に住み教育熱心で研究心に富み、学歴が高くあまり働かない人です。
④国内旅行を選んだあなたは・・・・娯楽や衣服や食料や旅行や行楽など出費が多く、忙しくするのが好きな人です。
⑤行楽を選んだあなたは・・・・旅行も好きでパソコンや衣服やビデオカメラなど物を買うのも好きで、勤勉で貯蓄もしっかりして周囲と同じぐらいの生活水準が好きな人です。
⑥学習・自己啓発・訓練を選んだあなたは・・・・スポーツも好きで、新しいものや新しい場所を体験するのも好きで教育熱心で都会に住み田舎はあまり好きじゃない人です。
⑦趣味・娯楽を選んだあなたは・・・・博物館に行くのが好きで知識への欲求が強く、湿度が低いところに住んでいる真面目でやさしい堅実な人です。
⑧テレビ・ラジオ・新聞・雑誌を選んだあなたは・・・・労働が多く肉体を酷使していて、よく寝て、田舎だけど忙しくて家賃が安い地域に住んでいて出費もせず職場が近い人です。
当たってましたか？それぞれ「大分野」→「教育・スポーツ・生活」、「小分野」→「○○○行動者率（10歳以上）2016」で相関係数を求めた結果から上の占いを作りました。
とくに「行楽行動者率」は
旅行・行楽行動者率（１０歳以上）2016:0.945
旅行行動者率（１０歳以上）（男）2016:0.844
国内旅行行動者率（１０歳以上）2016:0.8125
温水洗浄便座の1000世帯当たり所有数量（二人以上の世帯）2014:0.8089
旅行行動者率（１０歳以上）2016:0.8049
パソコン（ノート型）の1000世帯当たり所有数量（二人以上の世帯）2014:0.78
[稼ぐ力]プラスチック製品製造業（別掲を除く）2016:0.7774
消費支出（二人以上の世帯）（全国消費実態調査）2014:0.77
パソコン（ノート型）の1000世帯当たり所有数量（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）2014:0.7599
・・・・・・・
と製造業が上位に出てくるので製造業従事者に特徴的だと判断しました。
＜それぞれの判断の根拠の相関係数を表示してみます＞
①ボランティア
「大分野」→「教育・文化・スポーツ・生活」、「小分野」→「ボランティア活動行動者率（１０歳以上）2016」を選びます。
まちづくりのためのボランティア活動行動者率（１０歳以上）2016:0.9197
自然や環境を守るためのボランティア活動行動者率（１０歳以上）2016:0.9053
高齢者を対象としたボランティア活動行動者率（１０歳以上）2016:0.8103
子供を対象としたボランティア活動行動者率（１０歳以上）2016:0.7725
スポーツ・文化・芸術・学術に関係したボランティア活動行動者率（１０歳以上）2016:0.7594
安全な生活のためのボランティア活動行動者率（１０歳以上）2016:0.7242
自動車の1000世帯当たり所有数量（二人以上の世帯）2014:0.6707
自動車の1000世帯当たり所有数量（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）2014:0.6585
１住宅当たり居住室数2013:0.6147
[稼ぐ力]窯業・土石製品製造業2016:0.6103
１住宅当たり延べ面積2013:0.6007
一般世帯の一世帯当たり人員2015:0.5854
[雇用力]電子部品・デバイス・電子回路製造業2016:0.5711
[雇用力]窯業・土石製品製造業2016:0.5686
[稼ぐ力]電子部品・デバイス・電子回路製造業2016:0.5567
仕事の平均時間（無業者）（女）2016:0.5522
１住宅当たり居住室の畳数2013:0.5269
[稼ぐ力]協同組合（他に分類されないもの）2016:0.5266
ハイブリッド・電気自動車国産の1000世帯当たり所有数量（二人以上の世帯）2014:0.5224
１住宅当たり敷地面積2013:0.5159
・・・・・・・
生活保護扶助世帯数2016:-0.6023
生活保護扶助世帯数（生活）2016:-0.6035
母子世帯数（子供が１人）2015:-0.6045
保護開始世帯数（高齢者世帯）2016:-0.6045
福祉事務所生活保護申請件数2016:-0.6047
現に保護を受けた生活保護被保護実世帯数（傷病・障害者世帯）2016:-0.6048
[雇用力]不動産賃貸業・管理業2016:-0.6049
生活保護被保護実世帯数2016:-0.6054
児童扶養手当受給者数2016:-0.6054
現に保護を受けた生活保護被保護実世帯数2016:-0.6054
生活保護扶助世帯数（介護）2016:-0.6075
医療施設推計外来患者数（脳血管疾患）（施設所在地）2017:-0.6132
医療施設推計外来患者数（脳血管疾患）（患者住所地）2017:-0.6138
家族従業者数（就業構造基本調査）2017:-0.6231
広々とした自然と一軒家の多い田舎に住み勤勉で他人に頼らない自立的な人です。
②スポーツ
「大分野」→「教育・文化・スポーツ・生活」、「小分野」→「スポーツ行動者率（１０歳以上）2016」を選びます。
人口増減率2016:0.8273
海外旅行行動者率（１０歳以上）2016:0.8237
課税対象所得（納税義務者１人当たり）2016:0.7962
教養娯楽関係費（二人以上の世帯）（全国消費実態調査）2014:0.7884
教養娯楽サービス（二人以上の世帯）（全国消費実態調査）2014:0.784
転入超過率（日本人移動者）2016:0.7831
教養娯楽サービス（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:0.7753
転入超過率（外国人含む）2016:0.7749
教養娯楽（二人以上の世帯）（全国消費実態調査）2014:0.7711
教養娯楽関係費（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:0.7685
教養娯楽（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:0.7641
世帯主の勤め先収入（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:0.7614
通勤・通学の平均時間（１０歳以上）（男）2016:0.7526
２次活動の平均時間（無業者）（女）2016:0.7502
教育（二人以上の世帯）（全国消費実態調査）2014:0.7489
学習・自己啓発・訓練行動者率（１０歳以上）2016:0.7452
タブレット端末の1000世帯当たり所有数量（二人以上の世帯）2014:0.7437
旅行行動者率（１０歳以上）2016:0.7416
専用住宅の１畳当たり家賃2013:0.7325
自然増減率（人口千対）2016:0.7317
国内旅行行動者率（１０歳以上）2016:0.7285
国際協力に関係したボランティア活動行動者率（１０歳以上）2016:0.7284
・・・・・・・・・・
フットワークが軽く、騒がしいところに住み、引っ越しが多く享楽的で睡眠時間を削ってでもいろいろなことをしたい人です。
③海外旅行
「大分野」→「教育・文化・スポーツ・生活」、「小分野」→「海外旅行行動者率（１０歳以上）2016」を選びます。
課税対象所得（納税義務者１人当たり）2016:0.9466
地域別最低賃金2016:0.8948
専用住宅の１畳当たり家賃2013:0.8917
通勤・通学の平均時間（１０歳以上）（男）2016:0.8809
教育（二人以上の世帯）（全国消費実態調査）2014:0.8701
通勤・通学の平均時間（有業者）（男）2016:0.8686
他市区町村への通勤者比率2015:0.8659
教育（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:0.8615
通勤・通学の平均時間（１０歳以上）（女）2016:0.8565
タブレット端末の1000世帯当たり所有数量（二人以上の世帯）2014:0.8426
標準価格（平均価格）（住宅地）2016:0.8416
他市区町村への通勤者数2015:0.8413
就業者・通学のかたわら仕事（国勢調査）2015:0.8413
一般旅券発行件数2016:0.8398
図書館登録者数2014:0.8363
教養娯楽サービス（二人以上の世帯）（全国消費実態調査）2014:0.8336
教養娯楽関係費（二人以上の世帯）（全国消費実態調査）2014:0.831
労働者派遣事業所の派遣社員（国勢調査）2015:0.8266
高等学校卒業者のうち大学進学者数2016:0.8262
高校生の進学率2016:0.8259
帰国者数（短期滞在を除く）（日本人・男）2016:0.8257
転出者数（外国人含む）（男）2016:0.8256
出国者数（短期滞在を除く）（日本人・男）2016:0.8255
財政力指数（都道府県財政）2016:0.8246
転出者数（外国人含む）2016:0.8242
スポーツ行動者率（１０歳以上）2016:0.8237
当該県の高校出身者である大学入学者数2016:0.8234
高等学校卒業者の進学希望者数（新規高卒者）2016:0.8233
転出者数（外国人含む）（女）2016:0.8217
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[稼ぐ力]農業2016:-0.8554
労働日数2016:-0.8887
裕福な場所に住み教育熱心で研究心に富み、学歴が高くあまり働かない人です。
④国内旅行
「大分野」→「教育・文化・スポーツ・生活」、「小分野」→「国内旅行行動者率（１０歳以上）2016」を選びます。
旅行行動者率（１０歳以上）2016:0.9991
旅行行動者率（１０歳以上）（男）2016:0.9891
旅行・行楽行動者率（１０歳以上）2016:0.9433
教養娯楽関係費（二人以上の世帯）（全国消費実態調査）2014:0.861
教養娯楽サービス（二人以上の世帯）（全国消費実態調査）2014:0.859
被服及び履物（二人以上の世帯）（全国消費実態調査）2014:0.8567
教養娯楽（二人以上の世帯）（全国消費実態調査）2014:0.8472
教養娯楽サービス（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:0.8472
教養娯楽関係費（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:0.8456
世帯主の勤め先収入（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:0.8397
教養娯楽（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:0.8321
食料（二人以上の世帯）（全国消費実態調査）2014:0.8279
消費支出（二人以上の世帯）（全国消費実態調査）2014:0.8145
被服及び履物（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:0.8129
行楽行動者率（１０歳以上）2016:0.8125
パソコン（ノート型）の1000世帯当たり所有数量（二人以上の世帯）2014:0.8078
海外旅行行動者率（１０歳以上）2016:0.7909
課税対象所得（納税義務者１人当たり）2016:0.7859
地域別最低賃金2016:0.7835
食料（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:0.7796
教育（二人以上の世帯）（全国消費実態調査）2014:0.7787
財政力指数（都道府県財政）2016:0.7772
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睡眠の平均時間（１０歳以上）（男）2016:-0.691
テレビ・ラジオ・新聞・雑誌の平均時間（有業者）（男）2016:-0.6996
小売店数（人口千人当たり）2016:-0.7078
[稼ぐ力]地方公務2016:-0.7156
[雇用力]地方公務2016:-0.7179
労働日数2016:-0.7656
娯楽や衣服や食料や旅行や行楽など出費が多く、忙しくするのが好きな人です。
⑤行楽
「大分野」→「教育・文化・スポーツ・生活」、「小分野」→「行楽行動者率（１０歳以上）2016」を選びます。
旅行・行楽行動者率（１０歳以上）2016:0.945
旅行行動者率（１０歳以上）（男）2016:0.844
国内旅行行動者率（１０歳以上）2016:0.8125
温水洗浄便座の1000世帯当たり所有数量（二人以上の世帯）2014:0.8089
旅行行動者率（１０歳以上）2016:0.8049
パソコン（ノート型）の1000世帯当たり所有数量（二人以上の世帯）2014:0.78
[稼ぐ力]プラスチック製品製造業（別掲を除く）2016:0.7774
消費支出（二人以上の世帯）（全国消費実態調査）2014:0.77
パソコン（ノート型）の1000世帯当たり所有数量（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）2014:0.7599
被服及び履物（二人以上の世帯）（全国消費実態調査）2014:0.7468
勤め先収入（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:0.7444
実支出（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:0.7378
被服及び履物（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:0.7349
ビデオカメラの1000世帯当たり所有数量（二人以上の世帯）2014:0.7332
預貯金（通貨性＋定期性）（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:0.7297
[稼ぐ力]非鉄金属製造業2016:0.7295
貯蓄現在高（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:0.7257
世帯主の勤め先収入（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:0.7242
実収入（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:0.7241
教養娯楽（二人以上の世帯）（全国消費実態調査）2014:0.7211
教養娯楽（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:0.7198
消費支出（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:0.7195
経常収入（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:0.7142
可処分所得（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:0.7087
食料（二人以上の世帯）（全国消費実態調査）2014:0.7085
非消費支出（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:0.7005
教養娯楽サービス（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:0.6979
預貯金（通貨性＋定期性）（二人以上の世帯）（全国消費実態調査）2014:0.6976
[稼ぐ力]生産用機械器具製造業2016:0.6949
教養娯楽サービス（二人以上の世帯）（全国消費実態調査）2014:0.6915
貯蓄現在高（二人以上の世帯）（全国消費実態調査）2014:0.6858
教養娯楽関係費（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:0.6847
食料（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:0.6835
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旅行も好きでパソコンや衣服やビデオカメラなど物を買うのも好きで、勤勉で貯蓄もしっかりして周囲と同じぐらいの生活水準が好きな人です。
⑥学習・自己啓発・訓練
「大分野」→「教育・文化・スポーツ・生活」、「小分野」→「学習・自己啓発・訓練行動者率（１０歳以上）2016」を選びます。
学習・自己啓発・訓練行動者率（１０歳以上）2016:1
学習・自己啓発・訓練の平均時間（学業以外）（１０歳以上）（女）2016:0.8647
学習・自己啓発・訓練の平均時間（学業以外）（１０歳以上）（男）2016:0.7902
学習・自己啓発・訓練の平均時間（学業以外）（無業者）（女）2016:0.7682
スポーツ行動者率（１０歳以上）2016:0.7452
タブレット端末の1000世帯当たり所有数量（二人以上の世帯）2014:0.7358
海外旅行行動者率（１０歳以上）2016:0.73
教育（二人以上の世帯）（全国消費実態調査）2014:0.696
[稼ぐ力]飲食店2016:0.6812
課税対象所得（納税義務者１人当たり）2016:0.6797
[雇用力]飲食店2016:0.678
教育（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:0.6729
育児の平均時間（１０歳以上）（女）2016:0.668
人口増減率2016:0.6654
学習・自己啓発・訓練の平均時間（学業以外）（有業者）（女）2016:0.6646
学習・自己啓発・訓練の平均時間（学業以外）（有業者）（男）2016:0.66
学習・自己啓発・訓練の平均時間（学業以外）（無業者）（男）2016:0.6583
高校生の進学率2016:0.6573
自然増減率（人口千対）2016:0.6566
通勤・通学の平均時間（１０歳以上）（女）2016:0.6541
地域別最低賃金2016:0.6529
教養娯楽サービス（二人以上の世帯）（全国消費実態調査）2014:0.6511
教養娯楽関係費（二人以上の世帯）（全国消費実態調査）2014:0.6501
通勤・通学の平均時間（１０歳以上）（男）2016:0.6473
通勤・通学の平均時間（有業者）（男）2016:0.6468
他市区町村への通勤者比率2015:0.6446
新規就業率2017:0.6365
有価証券（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:0.6361
[稼ぐ力]不動産取引業2016:0.6338
[雇用力]その他の教育，学習支援業2016:0.6333
[稼ぐ力]その他の教育，学習支援業2016:0.6271
就業異動率2017:0.6258
教養娯楽サービス（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:0.6231
任意自動車保険普及率（搭乗者傷害）2016:0.6183
教養娯楽関係費（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:0.6183
客室稼働率2016:0.6171
・・・・・・
[雇用力]廃棄物処理業2016:-0.6711
死亡率（人口千対）2016:-0.7004
労働日数2016:-0.709
睡眠の平均時間（有業者）（男）2016:-0.7234
睡眠の平均時間（１０歳以上）（男）2016:-0.7525
[雇用力]総合工事業2016:-0.7693
[稼ぐ力]総合工事業2016:-0.7769
スポーツも好きで、新しいものや新しい場所を体験するのも好きで教育熱心で都会に住み田舎はあまり好きじゃない人です。
⑦趣味・娯楽
「大分野」→「教育・文化・スポーツ・生活」、「小分野」→「趣味・娯楽行動者率（１０歳以上）2016」を選びます。
趣味・娯楽の平均時間（１０歳以上）（女）2016:0.775
趣味・娯楽の平均時間（有業者）（男）2016:0.688
趣味・娯楽の平均時間（有業者）（女）2016:0.6828
趣味・娯楽の平均時間（１０歳以上）（男）2016:0.6826
消費者物価地域差指数（教養娯楽）2016:0.5884
趣味・娯楽の平均時間（無業者）（女）2016:0.5783
公立博物館数2015:0.5767
博物館数2015:0.5736
パソコン（デスクトップ型）の1000世帯当たり所有数量（二人以上の世帯）2014:0.5471
高校生の進学率2016:0.545
被服及び履物（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:0.5371
地域別最低賃金2016:0.5293
教養娯楽関係費（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:0.5266
教養娯楽サービス（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:0.5234
神道系信者数2016:0.5212
身体障害者社会参加支援施設数2016:0.4943
旅行行動者率（１０歳以上）2016:0.4941
博物館職員数2015:0.4919
教養娯楽（二人以上の世帯のうち勤労者世帯）（全国消費実態調査）2014:0.4892
国内旅行行動者率（１０歳以上）2016:0.4884
公営企業等会計部門職員数2016:0.4839
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[雇用力]総合工事業2016:-0.4876
[稼ぐ力]総合工事業2016:-0.4958
年平均相対湿度2016:-0.5172
仕事の平均時間（有業者）（女）2016:-0.5281
博物館に行くのが好きで知識への欲求が強く、湿度が低いところに住んでいる真面目でやさしい堅実な人です。
⑧テレビ・ラジオ・新聞・雑誌
「大分野」→「教育・文化・スポーツ・生活」、「小分野」→「テレビ・ラジオ・新聞・雑誌行動者率（１０歳以上）2016」を選びます。
テレビ・ラジオ・新聞・雑誌の平均時間（有業者）（男）2016:0.7864
テレビ・ラジオ・新聞・雑誌の平均時間（１０歳以上）（男）2016:0.7363
労働日数2016:0.7357
[稼ぐ力]農業2016:0.7172
テレビ・ラジオ・新聞・雑誌の平均時間（１０歳以上）（女）2016:0.6989
[稼ぐ力]協同組合（他に分類されないもの）2016:0.691
テレビ・ラジオ・新聞・雑誌の平均時間（無業者）（女）2016:0.6855
死亡率（人口千対）2016:0.6833
テレビ・ラジオ・新聞・雑誌の平均時間（有業者）（女）2016:0.6795
[稼ぐ力]水産養殖業2016:0.6626
[稼ぐ力]その他の小売業2016:0.6608
[雇用力]その他の小売業2016:0.6558
小売店数（人口千人当たり）2016:0.6545
[稼ぐ力]自動車整備業2016:0.6336
[雇用力]協同組合（他に分類されないもの）2016:0.6146
[稼ぐ力]総合工事業2016:0.6118
[雇用力]農業2016:0.6044
[稼ぐ力]林業2016:0.6023
[稼ぐ力]地方公務2016:0.6016
[稼ぐ力]機械器具小売業2016:0.5935
睡眠の平均時間（１０歳以上）（男）2016:0.5897
[稼ぐ力]郵便局2016:0.586
・・・・・
標準価格（平均価格）（住宅地）2016:-0.7329
住宅・土地のための負債（二人以上の世帯）（全国消費実態調査）2014:-0.7352
教育（二人以上の世帯）（全国消費実態調査）2014:-0.74
高校生の進学率2016:-0.7455
地域別最低賃金2016:-0.752
タブレット端末の1000世帯当たり所有数量（二人以上の世帯）2014:-0.7527
海外旅行行動者率（１０歳以上）2016:-0.7626
課税対象所得（納税義務者１人当たり）2016:-0.7875
専用住宅の１畳当たり家賃2013:-0.7958
労働が多く肉体を酷使していて、よく寝て、田舎だけど忙しくて家賃が安い地域に住んでいて出費もせず職場が近い人です。
